老喬による2025年台湾フォトブース産業の年間回顧

急拡大と混戦を経て、現実に立ち戻らざるを得なくなったビジネスの歴史。

中国語原文の初公開日は2026年1月14日、最終更新日は2026年8月21日。本稿の市場データと見解は、原文の時点に基づいている。

老喬が2025年にフォトブースを振り返って書く理由

この記事は、業界関係者に向けて書いたものではない。

2023年に台北の百貨店、ショッピングモール、夜市を訪れたなら、フォトブースに気づかずにいるのは難しかったはずだ。
「あっという間に、どこにでもある」ようになった時期だった。韓国式フォトブース、人生四格、セルフ撮影ブース、さまざまな色やサイズの機械が、人の集まる場所を急速に埋め、SNSのタイムラインも占めていった。

写真を撮ることが、再び楽しみにされ、予定に組み込まれる行為になった。
プリクラに代表される、かつては主に若者のサブカルチャーに属していた写真シール機の娯楽も、一時的に、儀式のような意味を持ち、共有したり、手元に残したりできる消費行動へと変わった。

しかし2025年になると、多くの人が同じように感じていた。

フォトブースはまだあるけれど、以前ほどにぎわっていない気がする。

メディアは追いかけなくなり、ネット上の議論も明らかに落ち着き、閉店、設置場所からの撤去、規模縮小の知らせが出始めた。
そこで、自然と一つの疑問が浮かぶ。
フォトブースは、もう流行が終わったのだろうか。

老喬がこの回顧を書くのは、「まだ事業として成り立つのか」に答えるためではない。
少し長い時間軸を取り、2025年という節目に立って、
次のことを振り返って整理したいからだ。

台湾のフォトブース産業は、いったいどうやって現在の状況にたどり着いたのか。

上の図は、老喬が2022年から2025年末まで継続して整理してきたデータだ。
2025年という時点で、過去数年間に何が起きたのかを振り返る必要がある。

図中の「黒い点」は、その年の検索数が最も多かった時点を示している。
この資料はGoogleのキーワードを軸にしており、次の数値が読み取れる。

1. 2024年：月間検索数の最高値は85,100回に達した。これは、台湾市場の繁体字中国語環境における合計検索数だ。
2. 2025年：検索数のピークは2024年を超えず、合計83,500回だった。

このデータから、韓国式フォトブース市場全体の変化と、今年、つまり2026年が再編期になる理由が見えてくる。
2025年末には、検索数は約55,000回の水準まで下がっていた。

図中の黒い文字は検索数を示し、「黄色い点」は主な出来事を示している。主に次の出来事が含まれる。

• 2022年8月：SnapShot妞拍貼が設立
• 2023年：韓国ブランドPlan Bが台湾に進出
• 2023年5月：韓国の「人生四格」が台湾に進出
• 2024年2月：韓国のPhotoismが台湾に進出

市場の重要な転換点の一つは、2024年初めごろに訪れた。従来の定番の韓国式フォトブースから、徐々に「上から撮る俯瞰撮影型」と「シーン型」のフォトブースへと主軸が移っていった。一方、新聞風のフォトブースが急速に広がり始めたのは、2024年末になってからだった。

この図からは、台湾のキーワード検索市場におけるフォトブースの動向と、製品ラインの変化がよく分かる。老喬は、市場の段階を次のように定義している。

1. 先行者の段階（2022年8月より前）：
   SnapShot妞拍貼の設立以前に参入した事業者を、老喬は市場の先行者と位置づけている。
2. 大量設置期（図中の青い部分）：
   台湾の地元企業グループや販路を持つブランドが、大量の機械を設置し、次々と登場した時期だ。しかし2024年になると、多くのブランドが実際の賃料や収益の圧力に直面し、徐々に姿を消していった。
3. 韓国資本の台湾進出（2023年ごろ）：
   韓国資本が相次いで台湾に進出した。現時点の市場は、実際に韓国の大手3ブランドが中心となっており、台湾ブランドは比較的厳しい経営を強いられている。
4. 娯楽型・ノーブランド型（2024年半ば以降）：
   地元の販路型ブランドが相次いで撤退し、代わって「ブランド型」ではなく「娯楽型」の機械が、遊びの施設や観光地に多数設置されるようになった。通常はノーブランドの機種を導入し、個々の設置場所で単独運営する形で存在している。

したがって、2025年は年間を通じて再編の年だった。2026年に衰退へ向かうのか、成長へ向かうのかは、各事業者の立ち位置や考え方にかかっている。
この図を作ったそもそもの目的は、この市場全体がどのように運営されているのかを、皆さんに知ってもらうことだった。

2025年はブームが去った年ではなく、市場が初めて収支をきちんと計算せざるを得なくなった年

2025年の台湾フォトブース産業を一言で表すなら、「再編」だ。

2022年から2024年は、典型的な急拡大期だった。
勢いに満ちていた一方、見誤りも多かった時代だ。

店舗が急速に増え、メディアが集中的に報じ、SNSで大きく露出し、新しいブランドが次々と参入した。
市場には、ある空気が広がっていた。
動きが十分に速く、立地がよければ、負けることはなさそうだ、と。

そうした環境では、多くの収支計算が意図的に先送りされていた。
賃料はひとまず厳密に計算しなくてもいい。人手は当面のやりくりで乗り切れる。設備の減価償却も、最も差し迫った問題には見えなかった。

そこに熱気があり、人の流れがあったからだ。

しかし2025年に入ると、そのテンポは明らかに変わった。

拡大が中心のテーマではなくなり、代わって現実的な問題が次々と浮かび上がった。

• 1店舗の売上で賃料を支えられるのか。
• 人通りの多い立地は、本当に安定した投資回収につながるのか。
• 機材、システム、消耗品、人件費の長期的なコストを、低く見積もっていなかったか。

フォトブースが消えたわけではない。しかし市場は初めて、業界全体として気づいた。
すべての機械に、残す価値があるわけではない。

検索数から振り返る、なぜ2024年がピークとなり、2025年には熱が冷めざるを得なかったのか

Googleのキーワード指標だけを見れば、フォトブースが2024年に過去最高に達したことは、実は意外ではない。

その年は、「検索するだけの理由がある出来事」が、あまりにも多く同時に起きた。

韓国ブランドが集中的に参入し、台湾ブランドがその展開を急速に再現した。
俯瞰撮影型やシーン型の機械がSNSで急速に話題となった。
メディア、KOL、ショート動画が、このブームを絶えず増幅させた。

検索数の本質は、人気ではなく「理由」にある。

2024年には、フォトブースを検索する理由があまりにも多かった。
「今調べておかないと、何かを見逃しそうだ」という心理が、多くの人に共有されていた。

そして2025年の減少は、需要が消えたことを意味しない。
検索する理由が少なくなり、特定のものに集中し始めたのだ。

市場は、より厳しく、より現実的な問いに立ち戻った。
検索される理由を、今も作り続けられるのは誰なのか。

台湾のフォトブースは直線的に成長したのではなく、3段階で変化した

この3年間を振り返ると、台湾のフォトブースの発展は、右肩上がりの物語ではなかった。

むしろ、段階を追って進んだビジネスの実験に近い。

最初は、少数の先行者の時代だった。
定番の韓国式フォトブースが、新鮮さとSNSでの共有を通じて、急速に市場を開いた。
当時のフォトブースの価値は、「初めて目にするもの」であることにあった。

続く2023年から2024年半ばまでは、典型的な混戦期に入った。
多くの台湾ブランドが参入し、違いは主に機材の形式から生まれた。
俯瞰撮影、シーンづくり、外観デザイン、特殊な装置など、あらゆる試みに取り組む人がいた。

しかし製品の違いが、「なぜ撮るのか」ではなく「どう撮るのか」にしかないなら、
競争は必ず消耗戦になる。

だからこそ、にぎやかに見えたこの台湾ブランド同士の混戦は、
実は最初から、非常に不安定な構造を内包していた。

2024年後半になると、市場は自然に第3段階へ進んだ。
再編と選別だ。

「再編と選別」の中心要因：賃料が2025年の最も厳しい現実の試金石になった

2024年から、一つの転換がはっきりしてきた。

集客よりも、賃料のほうが重要になった。

月額賃料が20万〜50万台湾ドルの範囲に達すると、
フォトブースは「話題になるか」だけの問題ではなくなる。
極めて高い面積当たりの売上と、継続的に話題に上ることに支えられなければ成り立たない事業になる。

西門町や主要商業エリアは、その負担に耐えられるかを最も直接的に試す場所となった。
誰が持ちこたえられ、誰が持ちこたえられないのか。答えは実際、すぐに出た。

これが、2025年が市場再編の年となり、
次の成長の波の出発点にはならなかった理由だ。

なぜ「台湾ブランド同士の混戦」は長続きしなかったのか

何でも試せて、どんなことにも取り組む人がいたあの時期を、懐かしく思う人は多い。

しかしビジネスの観点から見ると、それは極めて持続しにくい構造だった。

ブランドの存在理由が機材の形式だけにあり、
より深い文化的な結びつきがなければ、ブランド資産は実際には積み上がらない。

俯瞰撮影型、シーン型、特殊な装置は、
短期間で話題を作ることはできても、長期的かつ持続的な検索動機にはつながりにくい。

熱が冷めれば、残るのはコストだけだ。
そして市場は、いずれその収支をきちんと計算するよう迫ってくる。

台湾の韓国式フォトブースのブランド覇権争い：台湾勢と韓国資本勢の現状

台湾ブランドの覇権争い：Snapshot妞拍貼、Smile韓式拍貼機、Error8鼬鼠

韓国ブランドの本当の強さは、マーケティング能力だけではない

韓国ブランドの成功を、「人気が高い」「マーケティングがうまい」と単純化する人は多い。

しかし老喬は、本当の違いはマーケティングではなく、構造にあるとずっと考えている。

韓国ブランドにとって、フォトブースは独立した事業ではない。
ファン経済とアイドルIPの仕組みを構成する、一つの接点だ。

その仕組みの中で、フォトブースは、
あらかじめ設計された一種の儀式になっている。
推しを応援し、記念を残し、共有し、さらに広める。

だからフォトブースには、検索され、共有され、儀式として消費される強みが、もともと備わっている。

市場の熱が冷めたとき、
それでも残れるものの多くは、文化IPと十分に深く結びついている。

ブランドの勢力図は変わりつつあるが、全員が同じ土俵に立っているわけではない

2025年になると、韓国系ブランドはおおむね拡大を抑える方針を選んだ。
積極的な拡大をやめ、展開のペースを調整し、立地を最適化するようになった。

一方、台湾ブランドの進路は分かれ始めた。
IPを試す企業もあれば、コンテンツを試す企業もあり、
規模を縮小して柔軟性を残す企業もあった。

撤退したり、最低限の運営に移ったりするブランドもあった。
これは残酷なことではなく、産業が成熟する前に必ず通る過程だ。

熱気が消えると、市場は最も得意な仕事を始める。
選別だ。

ノーブランド機や小型機は今もあるが、別のビジネスの道へ進んでいる

市場の熱が冷めても、フォトブースが完全に消えたわけではない。

夜市、イベント、期間限定の会場では、今もさまざまな小型機を見かける。
参入のハードルが低く、投資回収が速く、柔軟性も高い。ただし、それだけ不確実性も高い。

こうした機械は、「ブランド型フォトブース」とは異なるビジネスの論理へ進んでいる。
存在はしているが、もはや同じ市場ではない。

話題に上る機会の減少は、市場の死を意味しない

よくある誤解の一つは、ニュースがなくなれば市場もなくなった、と考えることだ。

2023年のフォトブースは、メディアの寵児だった。
2025年には、関連する報道が明らかに減った。

しかし話題に上る機会が減ることは、多くの場合、話題性が終わり、
産業が通常の運営に戻ったことを示すにすぎない。

産業によっては、むしろそこから健全な歩みが始まる。

2025年は終点ではなく、分岐点だった

振り返ってみると、2025年はフォトブース産業の終点ではなかった。

むしろ、一つの分岐点だった。

この年を境に、フォトブースはブームに乗れば伸びる事業ではなくなった。
それでも、安定して経営できる小売業態である可能性は残っている。

残るものを支えるのは、もはや熱気ではない。
事業の体力、構造、そして文化的な結びつきだ。

なぜこの年を記録する価値があるのか

産業史の価値は、未来を予測することではなく、
過去を理解できるようにすることにある。

2025年の台湾フォトブース産業は、
ちょうど「実態がはっきり見える」時点に立っていた。

ブームが去り、構造が浮かび上がった。
残ったものは、どれもより実態に近い姿をしている。

だからこそ、この年を書き残す価値がある。

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本稿は『台湾のプリクラ・韓国式フォトブース産業の発展史レポート』の、2025年を扱う個別記事だ。1995年の日本発のプリクラ、2000年の蓋酷家族による台湾への導入から、2026年に産業の軸がIPと体験経済へ移るまで、産業全体の年代順の流れを知りたい方は、本編を参照してほしい：台湾のプリクラ・韓国式フォトブース産業の発展史レポート

2026年の韓国・香港の企業研究シリーズは、次の記事にまとめている：PHOTOISMと親会社서북、PHOTOGRAYと親会社APR、Plan.B StudioとPHOTO OBJET、香港のSNAPIO

同じ年の韓国側の数字については、店舗数の勢力図の変化、ブランド別の1店舗当たり売上の急落、最大手の資本がマイナスに転じたことを、韓国フォトブースの30年で取り上げている。

記事の要点

老喬が、2025年の台湾フォトブース産業が急拡大から再編へ移った過程を振り返る。月間検索数のピークは83,500回で、2024年の85,100回を超えず、市場の焦点は「話題になるか」から「月額20万〜50万台湾ドルの賃料を支えられるか」という厳しい現実へ移った。ブランド勢力図も変化した。台湾ブランドは機材による差別化の難しさから消耗戦に陥り、文化IPとの深い結びつきも不足していた。韓国ブランドの本当の強みは、マーケティング能力よりもファン経済とアイドルIPの仕組みにある。2025年には、すべての機械を残す価値があるわけではないという認識が業界全体に広がり、市場はより現実的な経営の論理に立ち戻った。

• 2025年の月間検索数のピークは83,500回で、2024年の最高値85,100回を超えず、市場の熱が冷めたことを示している。
• 月額20万〜50万台湾ドルの賃料が最も厳しい現実の試金石となり、主要商業エリアで事業の実力が問われた。
• 台湾ブランドの競争は消耗戦に陥り、機材の形式による差別化だけでは長期的な検索動機を生み出しにくかった。
• 韓国ブランドの強みはマーケティングだけではなく、ファン経済や文化IPとの深い結びつきにある。
• 2025年の再編期には台湾ブランドの進路が分かれ、撤退する企業もあれば、IPやコンテンツを模索する企業もあった。